CFDの証拠金とロスカット｜有効額・強制決済・ギャップを分ける

証拠金用語を口座残高の地図へ置き直す

initial marginまたは必要証拠金は、建玉開始時に要求される金額・計算結果です。maintenance marginは維持に必要な基準として使われる場合があります。equityまたは有効証拠金は、現金残高へ未実現損益などを反映した口座価値、free marginは新規建玉や逆行へ利用できる余力として表示されることがあります。ただし名称と式は提供者で異なるため、画面用語を一般定義へ当てはめず約款の式を転記します。

実際の名称と算式は契約仕様を優先します。表示値が更新される頻度と換算レートも確認してください。

同じ現金残高でも、複数建玉の含み損、spread、日次費用、配当・ロール調整、通貨換算によってequityは変わります。出金可能額とfree marginが同じとも限りません。口座画面のスナップショットではなく、各項目がいつ更新されるかまで記録します。

必要証拠金は固定の入場料ではない

証拠金が想定元本へ一定率を掛ける方式でも、参照価格や通貨換算が動けば金額は変わります。商品別の段階制、建玉量による上乗せ、イベント前の変更、休日や流動性に応じた変更が契約で認められている場合もあります。発注時に足りていた余力が、損益だけでなく必要証拠金の再計算で縮む可能性があります。

買いと売りを同時に持つ、異なる指数を持つ、相関する商品を組み合わせるといった状態でも、経済的リスクが消えるとは限りません。証拠金の相殺が認められても、価格差の崩れ、片側市場の停止、相殺条件の変更があり得ます。低いmargin requirementを低いリスクと読み替えないでください。

ロスカットを判定・注文・約定の三段階で読む

margin close-outの文書では、何を監視し、いつ閾値へ達したと判断し、どの建玉をどの順序で、どの注文方式により決済するかを確認します。口座全体のinitial marginに対するequityを使う方式、建玉単位で維持率を見る方式など、考え方が同じとは限りません。一部決済後に再判定するか、全建玉を対象にするかも重要です。

1. 01計測

   equity、使用証拠金、換算レート、未計上費用をどの頻度で更新するか。

2. 02判定

   口座か建玉か、閾値と比較する分子・分母、通知の有無を確認する。

3. 03優先順位

   最大損失、最大証拠金、特定市場など、決済順序を定める条項を読む。

4. 04注文化

   成行相当、価格制限付き、取引再開待ちなど執行方法を確認する。

5. 05約定と再計算

   実際のbid・askと費用を反映し、残る建玉について再判定する。

通知は便宜的なサービスで、受信や追加入金の時間を保証しない場合があります。margin callという言葉が使われても、提供者が強制決済を待つ義務があるとは限りません。自分で監視する時刻、通知障害時の手順、追加入金の着金時点を契約で確認します。

stop注文とmargin close-outを同じ安全装置にしない

stop注文は、顧客が特定の価格条件へ達したときに注文を発動させる指示です。margin close-outは、口座が契約上の基準へ達した際に提供者が行う強制処理です。stopは個別ポジションの取引計画、close-outは口座と提供者の信用リスク管理という異なる目的を持ちます。stopを置いても、他の建玉や費用で口座基準へ先に達することがあります。

通常stopはトリガー価格と約定価格が同一とは限りません。保証stopまたは限定リスク機能がある場合は、保証範囲、追加premium、対象時間、最小距離、数量上限、企業行動・市場停止時の扱いを読みます。名称に「保証」とあっても、契約全体の負残高や他建玉まで保証するとは限りません。

ギャップでは閾値と約定価格の間に損失が生まれる

市場が連続して動くなら、監視閾値に近い価格で処理できる可能性があります。しかし決算、政策発表、災害、週末、取引停止、参照先の限月交代などで次の利用可能価格が離れると、stopやclose-outのトリガーを飛び越えます。spread拡大がbidまたはaskを閾値へ触れさせる場合もあります。

negative balance protectionは、適用される場合に口座の負残高を一定範囲で制限する仕組みですが、世界中・全顧客・全口座へ同じように付くものではありません。対象法人、retailかprofessionalか、口座単位か、禁止行為や複数口座の扱い、調整時期を確認します。保護があるとしても、口座へ入れた資金を失わないという意味ではありません。

すべて架空で、実在の閾値・商品・規則ではありません。開始時の通常spread 2point、gap時8point、往復手数料200円、保有費用0円を明示し、税、通貨換算、追加調整は含みません。

法域・原資産・顧客区分ごとに保護を確認する

CFDのレバレッジ制限、margin close-out、negative balance protection、リスク警告、勧誘規制は、どこでも同じではありません。英国FCA、EU各国当局、豪州ASICなどは個人顧客向けCFDへ商品介入・恒久規則を設けていますが、対象商品、適用法人、顧客区分、更新状況を一次資料で読む必要があります。日本でも参照資産や取引形態に応じて制度の扱いを確認し、海外説明をそのまま移植しません。

retailからprofessional等へ顧客区分が変わると、利用可能なレバレッジだけでなく、強制決済、負残高、リスク警告、補償・苦情手続などの保護が変わる場合があります。大きな取引枠だけを利点として見ず、失う保護を項目ごとに書面化します。居住地と契約法人が異なる越境取引では、監督・紛争解決・資金保護の法域も確認してください。

通常・急変・停止の三つで口座全体をstress testする

一建玉のstop距離だけでは、複数ポジションが同時に逆行する状況を表せません。まず各建玉を口座通貨へ換算し、同じ株価指数、通貨、商品、政策要因へ重なるエクスポージャーをまとめます。次に、通常の逆行、spread拡大を伴う急変、参照市場停止後のgapという三つの架空シナリオでequity、使用証拠金、費用、close-out順序を再計算します。

1. 商品仕様から想定元本、point価値、margin式、換算通貨を転記する。
2. 現金残高、未実現損益、未計上費用を同じ時点へそろえる。
3. 通常stopとgap後の不利な約定を別シナリオとして置く。
4. 建玉の決済順序を仮定し、一件の約定ごとにequityと使用証拠金を再計算する。
5. 追加入金を前提にせず、通信障害・着金遅延・市場停止時の行動を決める。
6. 計算結果と実際の約款が一致しない場合は、取引前に提供者へ文書で確認する。

数量検討にはロット計算機、spread・手数料・保有費用の統一には取引コスト計算機を使えます。ただし計算機はclose-out規則を代替しません。結果は「取引可能額」ではなく、契約を理解できたかを検証する資料として扱います。